特に日本の対中感情の悪化は著しく、2012年から急降下を見せ、2013年以降は1ケタ台に留まっている。意見留保派が多いわけではなく、明確な意志として反発を見せており、注意を要する動きと言える。
アメリカの対日感情は常に高い値。7割前後が維持されている。それに対して韓国、中国は元々さほど高い値では無かったものの、2013年・2014年では大きくその値を落としている。特に中国の下げ方、現状の低さには目を見張る。韓国は2008年の47%から2013年の22%へと半減以下の落ち込みを示しているが、これは韓流ブームの盛隆と終えん、そして竹島問題やそれに前後して発生した数々の外交問題によるものだろう。2009年から2012年、特に震災前後の動向を知りたいところではあるが、残念ながら今件調査では対日項目はグラフ上に示された年数しか聴き取りが行われていない。
今件報告書はアメリカの調査機関によるものであることから、当然アメリカを中心として行われているが、ここ数年は東南アジア、特に中国に対するスポットライトもあてられており、日本を対象とする事例も増えている。各国の感情に関する対日姿勢の変化も見られて興味深い。来年もデータが公開されることがあれば、その動きを確認したいものだ。