しかしその願いを具体的な行動として結実させるためには並々ならぬ努力が必要だということ、それが広島・長崎の悲劇から70年が経過して得られた教訓の一つなのかもしれません。
4月27日から5月22日の約1カ月にわたり、ニューヨークの国連本部で開催された核不拡散条約(NPT)再検討会議は、核兵器廃絶に向けた国際社会の具体的な行動について合意を得ることができず、不調に終わりました。
5年に一度開催されるこの会議は、現時点で核兵器の問題を議論する最大規模の国際会議です。とりわけ今年は広島・長崎被爆70年という節目の年の開催であり、これまで以上に多くの関係者が高い期待を寄せていました。それだけに、会議の決裂には少なからぬ失望の声が上がったのです。
核兵器の使用は国際人道法の理念と両立しない。もし核兵器が使用された場合、その結果に対応できる人道的な対応能力が欠如している(その犠牲者を誰も救うことはできない)。
このことを踏まえ、各国が核兵器の使用が合法か違法かをどう考えるかに関わらず、核兵器が再び使用されることがないように約束してほしい。そして核兵器の使用を禁止し、廃絶するための国家間の交渉を進めていってほしい。
核兵器の悲惨さが私たちの記憶から忘れ去られ、誰も核兵器の使用を問題視しなくなる可能性が考えられます。核兵器がテロリストの手に渡ったり、コンピュータによる誤作動で容易に使用されてしまうリスクが高まっています。
また、仮に使用された場合に人命のみならず地球規模の異常気象による食糧危機が到来するといった想像をはるかに超えるさまざまな影響も明らかになり始めています。それは広島・長崎の惨状とは比較にならないほどの規模です。だからこそ、誰もがこの問題に無関心になってしまったときの恐ろしさが懸念されるのです。
一折りひとおりに込められた核兵器の廃絶と平和への願いを絶やすことなく次世代に受け継ぎ、それが行動として結実するチャンスを見失うことのないようにし、核兵器の使用を絶対に防ぐべく、赤十字はこれからもこの問題を注視し、声を上げ続けていきます。
敗戦から遠ざかるにつれて、人々の記憶から、戦争の悲惨さや原爆の地獄絵図が次第に薄れていくように見えた。だが一方では、人々の目に触れない場所で、原爆の後遺症に悩みながら、世の偏見を逃れるために被爆者であることを隠し、ひっそりと罪を犯した者のように生きている人たちがいた(中略)私は思った。死んでいった人たちのために、今、苦しみつつ生きている人たちのために、そして、これから生きようとする人たちのために、私たちの戦争と原爆、そして平和を語りたい、と
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