メレル氏の調査では、2016年中には世界全体で23億ドル(約2600億円)あまりの投資がVR/AR領域に対して行われている。最大の投資は、ARのヘッドマウントディスプレイに対するものであり、次いで各種ソリューション、ビデオ、とこれらの合計で全体の70%近くが構成されている。さらにVRのヘッドマウントディスプレイ、周辺機器、ゲームと続く(図参照)。AR技術向けの投資が特に注目を浴びている。
さらに同氏によると、現在広く使われているスマートフォン端末が、2017年から2018年にかけて、機種変更のタイミングで一斉にAR対応デバイスへと切り替えられるそうだ。その理由としては、スマートフォン向けAR技術への投資開発の進展と、モバイル端末の交換サイクルのタイミングが挙げられている。すでにGoogleの3Dマッピング技術「Tango」搭載機は昨年後半に発売開始されており、Appleも次期iPhone向けにAR機能の強化を進めていると噂されている。その他モバイル関連各社が、AR対応デバイスを2017年から2018年にかけて普及させるべく、各種プロジェクトを推し進めている状況である。なおメレル氏によれば、モバイル型ARの普及傾向はむこう数年間に渡って持続するという予測である。
では、投資や普及に後押しされ、どのようなビジネスモデルがVR/ARで実現するのだろうか。メレル氏はビジネスモデルの多様化を予測している。現状はハードウェアの販売が目立つが、それは先々ビジネスモデルの一角として落ち着き、今後は広告費収入、イーコマース、モバイルデータ通信費収入、アプリ内課金もそれぞれビジネスモデルとして大きなシェアを占めるようになるとの予測である。なお、B2B(エンタープライズ)、定期購入、有料アプリが大きなパイを占めることはないと見られている。また、ビジネスモデル全体の収益についても、2019年以降はARが優位に立つとの予測である。
メレル氏のこの発言に対して、聴衆から「VR/ARを軸にしたコマースアプリケーションの発展において、地理的・社会的な要因が大きく影響するだろうか、特に中国が優位にあるのだろうか」との質問があった。同氏の答えは、「世界人口の7人に1人が中国の地方に住んでいる事実がある。利便性の低い生活環境下で、モバイルデバイスの存在価値が高まっており、オンラインコマースのビジネス機会が同国で一層膨らんでいる」というものである。