世界初のユニバーサルデザインの提唱は、米ノースカロライナ州立大学デザイン学部・デザイン学研究科(College Design)のロナルド・メイスによるものである。カリフォルニアにあるユニバーサルデザインセンターの長でもあった彼が1985年に公式に提唱した概念[1]とされる。
「できるだけ多くの人が利用可能であるようなデザインにすること」が基本コンセプトである。デザイン対象を障害者に限定していない点が「バリアフリー」とは異なる。これは、バリアフリーが「障害者のための特別扱い」という新たな心理的障壁を生んでいると考えたロナルド・メイス自身の批判的態度が反映されたことによっている。しかしながら、日本国内においては「バリアフリー」と「ユニバーサルデザイン」はしばしば混同されており、ロナルド・メイスの思想は必ずしも正しく理解されていない。
障害者向けに計画されたが、多くの人が心地よいと感じたために普及したシャワートイレ。
ユーザーが自由に選択できる、多様な入力および出力装置(キーボード、マウス、トラックパッド、ジェスチャー、音声など)。
頭を洗っているときは目が見えないので、シャンプーのボトルに印をつけ、リンスその他のボトルと区別する。
ユニバーサルデザインの市場規模は、2008年現在で3兆3千億円を超えている[2]。
2003年4月には静岡県浜松市で日本国内で初めて「ユニバーサルデザイン条例」が施行された。
1997年のグッドデザイン賞(Gマーク)において「ユニバーサルデザイン賞」が設置されたのを契機に、日本国内において流行語化した。
グッドデザイン賞において審査委員長を務めた川崎和男氏は、「ハートビル法、ノーマライゼーション、バリアフリーなどの呼称は、少数派といわれてきた領域を、デザインの対象にしているようだが、実は、デザインそのものの本質を語り直しただけにすぎない。デザインの本質を浮かび上がらせるという点においては、確かに行政から市場経済に対して、一般的な認識を促すことができた。しかし、流行語となったことで、以降、現在に至るまで、その本質は見失われてしまった。[3]」と日本国内におけるユニバーサルデザインの状況を批判している。
いずれにせよユニバーサルデザインは、良くも悪くもアメリカ社会の要請によって形づくられている。この点を深く理解せずに日本国内で用いることには少なからず問題を孕む可能性があり、検証が必要である。
バウハウス以来、デザインは人々の暮らしをある種の「規格」にあてはめることによって、合理主義・機能主義的で、大量生産を前提とした工業化社会と芸術のあり方を示し、自由で豊かな生活を実現してきた。反面、デザイン(とその思想を前提とした社会)は人間の持つ多様性を容認せず、規格(モジュール)に縛りつけてしまうという逆説的かつ重大な欠陥を抱えることになった。このことは、「自分の体型に合った服を既成品に見つけることが難しい」といった日常的な体験に置き換えて考えると理解しやすいだろう。こういったデザインの理想主義的な側面は、ユニバーサルデザインにおける「誰もが使いやすい」という実現不可能な幻想へとつながっている。このことを踏まえ、川崎和男氏は日本におけるユニバーサルデザインの問題点を次のように指摘する。
「日本では、高齢化社会を迎えるにあたって、商業的・行政的に最もふさわしい言葉として重宝されている。「誰もが使いやすいモノやコトのデザイン」という定義が一般化してしまったことは、この言葉の本質を訴求するうえでは、大きな誤用であったと指摘しておきたい。(中略)『誰もが使えるモノ』などあるわけがなく、高齢者や幼児、障害者すべてに対するデザインが、いわゆるユニバーサルデザインそのものの本質において、デザインの理想主義の確信を強調させた意味を持っているだけである。[3]」
文部科学省は、インクルーシブな教育環境を実現するための手立てとしてユニバーサルデザインの考え方を積極的に取り入れている[4]。しかしながら、デザインについての専門的知識を持たない学校教員が安易にユニバーサルデザインの発想を用いることによって、本来は一人ひとりの児童・生徒を見つめて、それぞれに合った指導を行うことが求められている学校教育の姿勢や態度に反し、教員が恣意的に想定した「広範な児童・生徒像」に目の前の子どもたちをあてはめて扱うようになる危険性が生じる可能性もある。また、実際の学校現場においては表層的なメソッドだけが独り歩きして流布し、ユニバーサルデザインの「誤用」をさらに拡散する原因ともなりかねない。他方で、教育環境を整備する行政側にとって、ユニバーサルデザインは予算確保の大義名分として社会にアピールしやすい言葉であるが、行政という次元ではユニバーサルデザインの本質を認識すること自体が難しくなる。
^ "3.障害のある子どもが十分に教育を受けられるための合理的配慮及びその基礎となる環境整備:文部科学省" www.mext.go.jp. 2018年8月27日閲覧。
^ "日本の労働人口の49%が人工知能やロボット等で代替可能に 野村総合研究所(NRI)" www.nri.com. 2018年8月29日閲覧。
^ "4.学習指導要領等の理念を実現するために必要な方策:文部科学省" www.mext.go.jp. 2018年8月29日閲覧。