労働基準法では22時(午後10時)から翌日5時(午前5時)までの労働を深夜業としていて(労働基準法第61条)、この時間帯に労働者を労働させた場合、使用者は所定の率以上の割増賃金を支払わなければならない(労働基準法第37条)。
各地方公共団体の青少年保護育成条例では青少年単独の深夜外出禁止の規定において、深夜を午後11時から午前4時までと規定しているところが多い。
風俗営業法では原則として深夜営業について午前0時から午前6時[1]までの時間と規定している。
放送では明確な定義はないが、23~翌日0時ごろから同翌日5時に朝の番組が始まる直前までを深夜帯として、深夜放送がなされる。翌日0時以降に放送される番組の案内は25~29時として前日(当日)扱いにする場合がある(例:31日の27時は、日付の上では1日の午前3時)。
0時以降の深夜は日付が曖昧なこともあり、日時を示す様々な表現がある。次の表現はすべて同じ日時(24時間制で2日の1時)を表す表現である。
正式な場面や、デジタル時計では、通常の24時間制か12時間制を使って、翌日の日時として表現される。