テクノロジーなどの産業部門でリーダーとしてすでに台頭、2025年までに世界労働人口の75%を占めるミレニアルは、革新思考を育て自分たちのスキルを伸ばす組織のために働くことを望み、積極的に社会に貢献したいと思っている。調査はまた、ミレニアルは企業が現在、リーダーシップスキルを伸ばそうとしていないとみていることを明らかにした。彼らは特に、上位ポストに就くまで縛られたくはないと考えている。
*企業は一層の達成可能:ミレニアルの大半(74%)は雇用創出(48%)と景気上昇(71%)によって企業が社会に肯定的影響があるとみており、資源不足(68%)、気候変動(65%)、所得格差(64%)など最も関心がある社会問題に取り組むうえで企業はもっとできると考えている。さらに、調査対象のミレニアルの50%は、倫理綱領がある企業に勤めることを望んでいる。
*政府は努力不足:ミレニアルは、最大の社会問題対処で政府に最高の潜在力があるものの、失敗は歴然としていると語っている。ほぼ半数は、失業(47%)、資源不足(43%)、所得格差(56%)などの主要課題に政府が否定的影響を与えているとみている。
*組織は革新思考助長が必要:ミレニアルはイノベーションを支援する組織で働くことを願っている。事実、ミレニアルの78%は就職先を決める際、企業の革新性の度合いに影響を受けている。しかし、多くは現雇用主が創造的思考を強く奨励してはいないと話す。イノベーションにとって最大の障壁は、経営姿勢(63%)、経営構造・手順(61%)、従業員のスキル、態度、多様性のなさ(39%)とみられている。
*組織は新興リーダー育成を:ミレニアルの4人に1人以上は自分たちのリーダーシップスキルを見せる機会を求めている。さらに、75%は将来のリーダー育成で組織にできることがもっとあるとみている。
*ミレニアルは社会貢献を希望:ミレニアルは、企業の成功を単に財務実績だけではなく、達成すべき重要事項として社会改善に重点を置いた観点から評価するべきだと考えている。ミレニアルは慈善事業に前向きで、"公的生活"参加にも熱心である。ミレニアルの63%は慈善事業に寄付、43%はボランティア活動に参加するかコミュニティー組織のメンバーになっており、52%は陳情書に署名したことがある。
調査結果は英国の有限会社、Millward Brownが実施した調査研究をベースにしている。7800人以上を対象にしたインタビューは2013年10月10日から11月11日までオンラインで実施、世界28カ国でそれぞれ約300件のインタビューが行われた。対象者募集段階のスクリーニング質問は、回答者全員がミレニアル、すなわち1983年1月以降に生まれ、大学で学位を取得、現在フルタイム雇用であることを確認した。インタビューは1件当たり約15分かけた。