その問いに聞き耳を立てずに、あるいは考えようともせずに(聞き取り能力・思考能力なし)、「この住所確かに存在するんですよね?配達は4月2日になります。900円です」と答えるだけで終わり(住所の存在の有無を聞いてるのでないのです・・)。人工知能を持ったパソコンソフトの方が、まだ気が利いた答えが返ってくるでしょうに。
もし郵便職としての職人意識があるならば、身分は関係なく、仕事ができる人はできるはずである。できない人がやっていることこそ問題があるのである。
とすると、完全に民営化して公務員の身分をはがして浄化をさせるしかないであろう。
なるほど、これから一方を切らしてしまったとき、他方を代用すればよいのだと思いました。わざわざ買いに行かなくてすむんだと。
「いや、ジャンクメールフォルダに入って気がつかないで消去したかもしれない」と言うと
先日当店はメルマガに頼らないと伝えて断ったのであるが、また同じ内容の電話を掛けてきたので、
第六章に罰則が設けられているが、本法以外の刑法などの刑事法に触れる場合や、民事的によう損害賠償(金銭賠償)の対象になり得る場合もあることは言うまでもない。