これらは、メンター、メンティー双方が「メンター制度の仕組みや枠組みが明確に定められていない」と考えていることに起因する。これ自体が日本企業の文化的特色のひとつである。
このような文化的背景を念頭に置くと、日本企業でメンター制度を効果的に運営するためには、以下のような仕組みにすることが適切であると考えられる。
メンター制度は、中途入社社員や外国人社員を雇用している企業にとっても、有効な仕組みである。また、女性活躍のための支援策として、メンター制度を活用する企業も増えている。この場合、女性がメンティーなので、話しやすさを考えてメンターに女性を任命する例が見受けられるが、これが結果的に女性の役割を限定することにつながっていないかどうかは、検証する必要があると考える。