「好むと好まざるとにかかわらず、企業は生態系の一部であり、今後ますます、他の「種」である顧客、サプライヤー、パートナー、NGO、ベンチャー企業、大学、大学生等、と相互依存していることを認めなければ生き残れなくなるだろう。今後40年でさらに複雑になるはずの社会や環境において、企業は他の組織や個人と協力する必要がある。
また、新たな課題に直面するだろう。気候変動の緩和や適応、資源を消費しない経済発展、所有物を減らし幸福を増すこと、先住民の権利と保護といった課題である。それらを解決するには、想像をはるかに越えた飛躍が求められる。
多くの企業や組織は、資源不足、激烈な競争、その企業に批判的なNGO活動に対処する能力をもっと向上させる必要がある。誤った事業の方向性を直ちに修正できるようにするため、企業の体力を強化したり、弱点を直したりし続けなければならない。
共創イノベーションは、始まったばかりの本物の革命である。ソフトウェア開発では、オープンソースの方式をとることができるとわかっただけでなく、複雑なシステムを設計する上で非常に効果的だということが、過去20年間で実証された。何千人、時に何万人もの人が、共通の目的のために力を出しあうのだ。何十万人もの人が、実験台となってソフトを使い、フィードバックや提案によって、その改良に貢献することもできる。
モジラ・ファイヤー・フォックス・ソフトウェア(無料ウェブブラウザ)の成功は、この共同アプローチがどれほど効果的かということを示している。ウィキペディア(ウェブ百科辞典)もそうである。興味深いことにどちらのケースも、背後にある組織は、従来の企業ではない。かつてない形態の非営利団体で、資本主義とは異なる価値観を持っている。ゆえに、低価格あるいは無料で、高品質の製品やコンテンツを提供できるのだ。
いずれ共創イノベーションは他の産業ににも及ぶだろう。フリービア(オープンソースのビール)の成功はその先駆けとなっている。アップル社も然り。同社はアップル以外の数千ものアプリを利用可能にしたことで、iPhoneやiPadの売上を伸ばした。
世界のCEOの40%近くは既に、将来の革新の大半は、社外のパートナーと組むことでもたらされると予想している。旧来の革新は、組織内での研究開発、機密保持、知的財産の管理からもたらされたが、これからの企業は、外部のアイデアを取り込み、外部の市場とのつながりを築くことで革新を遂げていくだろう。」