H&Mの衣料品が電力に使われているのを最初に報じたのはスウェーデンの公共TVで、発電所は、ストックホルムから62kmほどのところにあるマラレネルギAB社。同社の責任者は取材に、「私たちの目標は再生可能または再生された燃料のみを使うことだ」と述べているという。
同発電所ではそれを実現するために、H&Mなどから"燃料"の提供を受けている。米「ブルームバーグ」によれば、いまのところ、廃棄されて燃やされたH&Mの衣料品の量は2017年で15トンに過ぎず、これは焼却されるゴミ40万トンに比べたらまだまだではある。
大手ファッションブランドの衣料品が、電力の燃料になっているというのは興味深いが、米誌「ファスト・カンパニー」は、「H&Mは、洋服を買うことができなくて困っている人たちのために提供できるような衣服を発電所に売っているのではないと主張している」と書き、「カビを含んでいたり、『化学物質の厳しい基準を満たさない』衣料品は破壊するという法的な義務があると述べた」と書く。
つまり寄付もできずどうしても破棄しなければならないものだけを燃料にまわしている、ということを強調したいらしい。
メーカー側の主張は非常に「慎重」な物言いに聞こえるが、事実、ファッション業界は環境保護団体や人権団体などから常に厳しい目にさらされているために、そうならざるを得ないのだろう。
実はこの衣料品の「焼却」については、1ヵ月ほど前に"前段"があった。2017年10月の時点で、すでに「焼却処分」の疑惑が報じられており、騒動になっていたのだ。
オランダのオンラインメディア「ファッション・ユナイテッド」によれば、「H&Mは売れ残った年間12トンの衣料品を焼却しているとして非難されている」とし、「過去数年でその量は60トンにも達している」と書く。最初にH&Mが洋服を焼却処分しているのを批判的に報じたのはデンマークのTV番組だった。
「H&Mが自社製品を焼却処分にするのは非常に稀なケースです。私たちの安全基準に満たない場合や、カビが生えたり、私たちの厳しい化学薬品の条件に満たない場合に限られます。なぜメディアが利用できる製品を破壊していると示唆するのか、憂慮しています。私たちがそのようなことをする理由はありません」
この問題では会社側とメディアの主張は平行線のまま。そんななかで、今回の燃料の話が出てきたのだった。
発電に話を戻すと、米ニュースサイト「ジェゼベル」は、衣料品全般の生産量が2010年から2014年で倍増していることを引き合いに、こんな指摘をしている。
「H&Mが世界的に年間何億という製品を製造するのに、信じられないほどの資源が使われている。というのは置いておいて、ファストファッションはブラジルや中国、インド、メキシコ、ロシアなどの市場で高まる需要を満たすために、かつてないほどの量を生産するという、環境にとって破壊的なサイクルを招いている」
その弊害として大量の製品が売れ残るのもそのサイクルの一環となっている。発電所などがそのサイクルに入るのは、決して悪いことではないのではないだろうか。