さらに米国債が買われて金利が低下していることも、金利が付かない金には好材料になっていると考えられる。しかし、世界的なリスクオフの状況になれば、結果的に国債や金にも売りが出ることになり、すべての資産が下げてしまう可能性がある。このリスクには常に注意が必要である。
また、鉛は供給不足懸念から3日続伸し、2015年5月以来、約1年4カ月ぶりに2,000ドルの大台に乗せている。
原油は続伸。1カ月ぶりの高値を付けているが、OPECが合意した8年ぶりの減産に対して買戻しが入っていると見られる。しかし、世界的な供給過剰感が解消されるかは不透明である。減産が発表された28日の出来高は167万8371枚と過去最高に達した模様。
WTIは50ドル目前に迫っているが、この節目を超えるかは心理面でも非常に重要である。これを超えられないと、OPECの減産が見せ掛けであるとの判断が強まる可能性もあろう。
OPECによると、減産計画では日量約70万バレルの原油供給が削減されることになる。しかし、市場では世界の原油供給過剰は日量100万~150万バレルとみており、過剰感の解消にはさらに追加的な削減が必要と見られる。
もちろん、OPECの今回の合意が確実に履行されることが前提であり、11月末の総会で各国の生産枠に関して話し合いが紛糾するようであれば、市場はネガティブな反応にならざるを得ないだろう。
これまで供給過剰感の元凶となっていたサウジアラビアの産油政策が転換し、価格防衛の姿勢に回帰したのであれば、その意味は大きいだろう。ただし、価格が上昇すれば、ロシアなどのOPEC非加盟諸国の生産量が増える可能性もある。特に米国のシェールオイルの生産量の動向に注目することになるだろう。