これは、東日本大震災による施設の破損や計画停電などの理由のほか、事業者の自粛から被災地以外でも、地域の行事や文化芸術関係の催しが中止、及び延期となるケースが増加していることを受けてのもの。
近藤は「全国各地の活発な文化芸術活動によって国民一人ひとりが活力を取り戻すことが、日本全体の元気を復活させるために必要なことであり、被災された方々に対する一層の支援につながるものと考えます。こうした動きはまた、復興に向けた力強い日本の姿を国際的に印象づけることにもなりましょう」と呼びかけている。文化庁では被災地の復興と歩調を合わせながら、現地での文化芸術活動への支援などにも取り組んでいくとしている。