本条約は、先のワシントン海軍軍縮条約(以下、本項目では「前条約」とする)の不備を補い、列強諸国の海軍力の更なる縮減を目的として締結されたものである。
このため、各国は条約の範囲内でこれら艦船の戦闘力増強に注力することになり、結果的には更なる軍拡を招くことになってしまった。*1
そのため、これらの補助艦艇についても制限を課すべき*2として、1930年1月〜4月にかけてロンドンで軍縮会議が開かれ、その席上で締結されたのが本条約である。
冒頭にもあるように、当初は前条約にも参加した5カ国が会議に参加していたが、フランス・イタリアは最終的に本条約には調印せず、英国・米国・日本のみで締結された。
「陸上基地から展開する大型雷撃機——陸上攻撃機の開発」(後の九六式陸上攻撃機・一式陸上攻撃機)
また、軍人が主導していた前条約と異なり、本条約は文官官僚の主導で締結された*9が、そのことで、当時の大日本帝国憲法で天皇の権利とされていた「統帥権」を侵犯しているのではないか、という問題が起き、政府部内で紛争を引き起こしている。
本条約発効後、1935年に第2回の軍縮会議が持たれることとなったが、それに先立つ前年の予備交渉が不調に終わったことで、日本は1934年12月に前条約の破棄を通告(前条約の失効は1936年12月)。その後、1936年1月には本条約からも脱退した。
これによりネイバル・ホリデーは終わりを告げ、世界は1945年の第二次世界大戦終結までの間、際限なき軍拡競争に突入することとなった。
*7 1934年3月12日、佐世保港外で演習中の水雷艇「友鶴」が転覆し、死者・行方不明者100名を出した事故。
*10 前条約で戦艦・巡洋戦艦の保有量を米英の60%に抑えられたことから、本条約では補助艦の保有量を米英の70%にすることが求められていた。
しかし交渉では受け入れられず、対米英比で69.75%での妥結となった。
*11 この時、艦隊派の将校は自派のシンボルとして、日露戦争時の連合艦隊司令長官であった東郷平八郎元帥を擁立している。