安否確認サービスとしては上記の種類以外にも、独居老人などの安否を各種センサーによって確認し、離れて住む家族が確認できるサービスも存在する。センサーの例としては、ポットの水の減りを検知して安否を確認するものや、ガスや電気の使用状況を検知することで生活ができているかを判断するものなど、さまざまなものが存在する。
安否確認サービスを各組織にて運用するにあたっては、普段から大規模災害が発生したときのことを、考えた訓練を実施することが必要となる。具体的には、大規模災害が発生したという想定でサービスを手動で発動させ、メンバーに安否状況を登録させるという取り組みを、定期的に実施することである。さらに安否確認サービスのシステムからの一斉連絡は、電話やメールにて行われるが、最初に登録した状態のままであると、日数が経過して電話番号が変更されていたりメールアドレスが変更されていたりした場合においてはシステム側が気付くことができずに、有事の際に連絡が取れないケースもある。そのため定期的にシステムの連絡先の現行化をメンバーに依頼するなどの対策が必要となる。
安否確認サービスは1995年に発生した阪神淡路大震災における対応の反省として開発が進められ、2000年代に入ると各事業者によりサービスが提供され始めた。この頃から携帯電話が普及し始め、1人1台の携帯電話を所持する時代となっていたため、携帯電話を利用した安否確認サービスは各組織に普及していった。