大阪市と福井県敦賀市の2ルートから鳥取市などを経て山口県下関市に至る「リニア山陰新幹線」を整備する構想が、地元で持ち上がっている。
訴えには、それなりの根拠がある。国は1973年、山口県と大阪府を結ぶ山陰新幹線の基本計画を公表。鳥取県や島根県など山陰地方の自治体は、「山陰新幹線建設促進期成同盟会」(事務局・鳥取県)を作り、
下関―大阪間は、現在の山陽新幹線新下関―新大阪間の2時間から1時間に短縮。2045年に大阪まで延びる予定のリニア中央新幹線を乗り継げば、下関―東京間は5時間から2時間となる。
各国と山陰地方の交流が活発になれば、「過去にないほど日本海側で発展の可能性が高まる」と強調。また、南海トラフ巨大地震などで太平洋側に被害が出た場合、バックアップ機能を果たすこともできると訴える。
それでも関係者が活動を始めたのは、過疎高齢化による停滞への強い危機感があるため。鳥取市交通政策課の鈴木敏課長は「山陰新幹線の計画がなかなか進んでいないのが現状。しっかりと声を上げて現状を打破したい。
リニアも含めた超高速鉄道が山陰地方に整備されれば、地域の活性化にもつながるはず」と期待している。
地球の気候変動により、関東、山梨、静岡は冬に豪雪地帯となり経済が衰退するようになる。