対照的に急成長する新興国の賃金は上がってきた。とはいえここでもやはり、資本家と一握りの高額所得者の給与に所得が集中するという2つのトレンドが懸念を生みつつある。そして、アメリカでは、現在職に就いているか求職活動中の働き盛りの成人男性の割合が、この30年間ほど右肩下がりに、一部では急激に落ちている。全男性では労働参加率が1990年の約76%から2015年には69%に減少した。このトレンドはアメリカに限ったものではない。ヨーロッパでは、25歳未満の成人の5人に1人が失業している。
この戦いはことのほか難しいものになるだろう。社会の再分配の性質が変わらなければならないからだ。デジタル革命の先にあるのは仕事の消滅だ。賢いソフトウェアと器用な機械と豊富なエネルギーのある世界では、人間の仕事は不要になるのが当然の帰結だろう。この大デジタル化時代の繁栄を今後支えていく制度を築くための戦いはすでに始まっている。大デジタル化時代の繁栄を築くとは、全ての労働者に経済成長の恩恵を受けさせる制度を構築することではない。経済成長に必要な仕事ができないために働かない人々が食べていける制度を構築することなのだ。