1月25日のレポートでは、ドイツのメルケル首相の発言や、日本の政治家による為替市場の水準への言及(足をすくわれるだけ)、が不適切であること、そして、ブランシャールIMFチーフエコノミストが、「通貨競争に関する議論は誇張されたもの」などの、至極真っ当な発言を行っていることを紹介した。
今回のブレイナード米財務次官の考えも、ブランシャール氏のような米国の経済学者などの真っ当な考え方が前提になっている。日本は、為替市場への介入などを行わず、「脱デフレのために金融緩和を強化する」という、当たり前の政策を行っているだけで、ドイツなどからの雑音がおかしいだけ、ということである。
こうした意味で一部のメディアは、すっかりアベノミクスへの抵抗勢力と化しているようだ。言うまでもないが、こうしたメディアの駄論を真に受ける投資家は、これまでのアベノミクス相場にも、ついてこれなかった。今後、投資でのパフォーマンスを向上させるには、これらの抵抗勢力が垂れ流す情報の意味を、自分の頭で正確に理解する必要がある。