本書は、製造業6社から複数年にわたる個々の従業員の評価結果、報酬などのデータを収集し、これを分析することで人事制度がもたらす効果の実証研究を試みている。成果主義などの基本方針のみに着目してその影響を論じた書は多いが、制度の部分部分に焦点を当てている点で興味深い。例えば、目標管理制度の採用が、本当に短期的な成果を重視する行動に結び付くのか否かといった、実務家にとって見逃せないテーマの数々を掘り下げる。
学術書であるため、敷居が低いとはいえないし、分析手法からして最新のデータを用いているわけでもない。ただ、人事制度手法の"通説"を改めて分析するという仕事は、注目に値する。