米国では自殺の増加が社会問題化しており、「スーサイド・クライシス」と呼ばれて非常に危惧されている。
また、2008年のリーマンショックの影響が大きく、「住宅ローンの差し押さえ率と、自殺率の増加」に相関関係がみられるようである。
以前から日本には絶対的貧困層が存在し、憲法で保障する必要最低限度の生活を営むことさえ出来ない社会の底辺層を構成していた。
特に高齢者と障がい者が多く含まれ、彼らは自殺者の相当部分を占めている。
これらの貧困層は21世紀に入ってから、ますます格差社会が進行していき、日米両国において同じ現象が見られるようになっている。
リーマンショックは日本にも波及しているから、「住宅ローンの差し押さえ率と自殺率の増加の相関関係」は、もし統計をとれば我が国でも同じように見られるに違いない。
このローソク足は日経平均株価と同様で、失望感と共に相場の下落を暗示している。