4000を超えるイニシャル・コイン・オファリング(ICO)プロジェクトが、これまで合計約120億ドルの資金を調達している。そのほとんどが17年1月以降のものだ。しかしそれらの大半がトークンセールから4カ月以内に破綻していると新たな研究で示された。
マサチューセッツ州にあるボストンカレッジの小規模なチームが行ったこの研究では、ツイッターを通じたソーシャルフットプリントを健全性の指標として用い、5カ月以上活動するトークンプロジェクトはわずか44.2%であることを明らかにした。
この数値は衝撃的なものだろうが、この研究の方法論ではICOがデータ上には示されないまま120日以上存在している可能性もあるため、鵜呑みにはしないほうが良いかもしれない。
この研究では、仮想通貨市場全体の動きで補正した、投資としてのICOの価値や様々な時間枠での平均利益にも目を向けた。
さらにこの研究者らは次のように述べた。「新興企業はICOでトークンを市場での初値と比べ著しい安値で販売しており、ICO投資家はICO終了日から上場日までの平均16日で平均179%の利益を得る」
学術関係者ではない読者にはこの数字を解析するのは難しいかもしれないが、コストヴェツキー氏はブルームバーグに対し、「3カ月、最大でも6カ月を超えると、他の仮想通貨よりパフォーマンスが良いわけではない」と語っている。
同氏は「実際、最も大きな利益は最初の1カ月間で得られる」と付け加えた。
同論文の結論では、この数字はトークン立ち上げがバブルになっていることを示唆しているかもしれないが、「未規制のICOを通じた実績が無く、まだ収益も無いプラットフォーム」への投資というリスクを受け入れる人々は高い利益を得られる可能性があるとも示唆された。