現場は非常に忙しそうで残業が絶えないが、その理由が不明確である
新しく注力する領域を絞ったにもかかわらず、メンバーは従来のやり方を変えられない
グローバル競争が激化(むしろボーダーレス化)している現在、人口減のなかで競争力を強めていくには高い生産性を確保することが必須といえます。しかし、グローバルに見た日本の労働生産性は厳しい状況にあります。日本生産性本部「日本の生産性の動向2015年版」では、日本の労働生産性はOECD加盟34カ国のなかでも下位に位置しており、主要先進7カ国のなかでは最も低い水準となっています。
そうしたなか、職場ではいったい何が起きているのでしょうか。生産性の向上は目新しいテーマではなく、「頭では分かっているが」という類の課題です。いわゆる「Knowing-Doing Gap(知っていることとやっていることの間にあるギャップ)」の典型例といえるでしょう。ただし、現場ではさまざまな困難があり、なかなか生産性が上がらないという多くの声を耳にします。その背景として、下記のような原因を挙げることができます。
従来のやり方で成果をあげてきたベテラン勢を中心に、変化への反発がある
「頭では分かっているが」という場合、実は本当の意味で「分かっている」ケースはほとんどありません。その多くは個人の感覚的な認知にとどまっており、関係者の間でしっかりと共通認識化されていないのです。このような場合、まずは現在の状況を適切に把握し、共通認識化する「現状分析」と「見える化」が大事になります。これらを明らかにして、関係者に見える形でフィードバックすることで、「取り組むべき課題」に対する認識を全員が共有するとともに、今後の改善策を考えていく当事者意識が現場に芽生えます。その際、主要な課題として次の2点が挙げられます。