まず第一に、アメリカによる制裁が強化されるおそれがある。好むと好まざるとにかかわらず、アメリカが掲げたテロ対策の旗の下に先進諸国が集まった現在では、イランとリビアに対する「二次的な制裁」(3)をめぐる欧米の対立はもはや些末なこととなった。近い将来、欧州や日本、その他の国々が、第三国に対するアメリカの制裁を無視し、原油輸出・生産に関してイランやリビアと新たに合意を交わすようなことは考えにくい。イラクに関しては、奇妙にも「賢い制裁」と呼ばれるアメリカの計画の一環として、いわゆる石油と食糧の交換プログラムがさらに厳しい条件付きで維持される以上のことは望めない。こうした情勢では、世界の原油埋蔵量の4分の1近くを占める上記3カ国への石油投資は鈍るばかりだろう。
しかし事態を冷静に見るならば、ナイジェリアを含めたギニア湾沿岸の現時点での確認埋蔵量は390億バレル、すなわち全世界の5.2%にすぎず、中央アジアのそれは1.6%に満たないことを忘れてはならない。世界の原油の66%は中東に埋蔵されているのだ。
これらの不確定要因を考慮しつつ、IEAは以下の予測を示す。OPEC非加盟国からの供給は2010年までは日量4600万バレルから4700万バレル前後で安定し、その後は減少に転じる。反対にOPEC加盟国の生産量は、世界石油需要の莫大な増加を満たすために、2010年には日量4410万バレル、2020年には6180万バレル、つまり今後20年間に2倍以上へと急増する。特にOPEC加盟国のサウジアラビア、アラブ首長国連邦、クウェート、イラン、イラクの中東5カ国では、基準年度とされた1997年の日量1950万バレルから、2010年には3050万バレル、2020年には4670万バレルへと増加する。この5カ国が世界全体で占める生産量は、1997年の26%から2010年には32%、2020年には41%に達する。
この予測によれば、主要石油消費国の輸入依存度、特に中東への依存度は上昇の一途をたどることになる。1997年から2020年にかけて、輸入依存度は北米では44.6%から58%に、欧州では52.5%から79%に、そして太平洋諸国では88.8%から92.4%に上がるだろう。中東の天然ガスも石油と同様、2000年には2230億立方メートルの生産量が、2020年には5240億立方メートルと劇的な増加となる。
油田の生産性の自然減を補填し、新規に生産能力を開発するために必要とされる巨額投資には、きわめて大きな疑問が持たれる。様々な試算によれば、2001年から2010年の投資額は、中東主要諸国では3000億ドル超、またOPEC非加盟諸国では1兆ドルと見込まれている。しかし今のところ、とくに9月11日の事件が生み出した新たな不確定要因を考えると、このような巨額の投資がほんとうに実行されるのかどうかは何ともいえない。
このように、真の問題は石油資源そのものではなく、原油価格と中東の政治的安定にある。好むと好まざると、中東は今後数十年間にわたり、世界石油産業の要衝であり続けるだろう。