経済産業省の「平成16年工業統計表 概要編」によると、4人以上の従業員を有する事業所は4695ヵ所、製造品出荷額は3兆2587億1900万円となっている。従業員4〜9人の零細企業が全体の半数近くを占めるのが業界の特徴である。バブル崩壊後、長く続いた不況の影響で廃業を強いられたメーカーも少なくない。現在、操業を続けているメーカーも人件費削減などの合理化を実施しているメーカーが多いが、需要先の好況を受けて業績を回復させているメーカーもある。
用途別の需要動向に目を移すと、日本経済を牽引していると言ってもいい自動車産業をメーンの需要先に持つメーカーが好調。電機機械器具用は需要先の海外進出が活発で、部品を現地調達するケースが増えているため、生産量が減少している。
主な需要先はアジア諸国など海外へ生産をシフトしており、国内での需要は年々低下する傾向にある。この状況を打開するための方策として、体力のあるメーカーは需要先の海外進出に伴い、海外へ生産拠点を置くことも考えなければならない。またその余裕のない零細メーカーは、少量の注文にもすばやく対応できる小ロット短納期生産の態勢を整え、新たな販路を拡大することによって活路を見出したい。
プラスチックは腐敗・分解しない性質を持ち、焼却をしない限り半永久的にごみとして残るため、地球環境への影響の大きさが指摘されている。そのため土中の微生物により分解される生分解性プラスチックや、キトサンや澱粉などの生物資源を原料に生産されるバイオマスプラスチックなどの研究が盛んである。
プラスチックの原材料である石油の使用量や二酸化炭素の排出量削減につながるため、産業界からの関心も高まっている。パソコンや携帯電話の筐体として採用されたり、自動車メーカーが車のフロアマットに用いたりするなど利用範囲は徐々に拡大しつつある。コスト面の改善や、生分解したプラスチックを堆肥などに転換するインフラの整備を進めることにより、さらなる普及を期待したい。