そして、社会的相当性の判断においては、能力不足を理由とする解雇の項目で述べたとの同様、解雇事由が現在客観的に存在するというだけでなく、将来においてもそれが繰り返されるかどうかという「予測原則」、あるいは使用者として解雇に至る前に警告などによって改善の機会を与えたが改善されなかったので解雇以外に手段がかなったと言えるかという「最後の手段」原則などが考慮されるべきです。
業務命令違反を理由とする解雇においては、その違反が解雇に値するほどに重大なものか、労働者が命令に従わなかった背景に使用者側の何らかの問題がなかったかという観点も検討されなければなりません。