でもそういう時って-Qの面を考慮して電束線て2倍にならないのでしょうか。
どれか一つだけでもということですので、電束密度についてのみ回答を試みます。老婆心ながら、三つの独立の質問をした方が回答が得られやすいと思います。
ついでながら、Eoというのはおやっと思いました。Eでいいのではないかなと思いました。
その一方で子供の数は減っているから、高校や大学に通うため、そして社会人となって職場に通うため、新たに鉄道利用者となる若い層は少ない。
今のところはまだ、東京など大都市圏への人口流入が、高度成長期のような爆発的なものではないにせよ続いていて、それが首都圏に関しては少子高齢化による現役世代人口の自然減を補っている(地方の鉄道利用者の減少はすでに悲惨な状況にある)。
だから首都圏の鉄道会社の利用者数は目下のところは微増傾向が続いていて、まだ減少傾向は数値として現れていない。
しかしあと十年もすれば、利用者数が頭打ちから減少傾向に転じるのは間違いない。
鉄道会社もそれを見越して、行政の支援前提で立体交差化などを行っている会社はあるにせよ、複々線化や新線建設などの輸送力増強策はこの二十年来は消極的になっている。いずれ客は減っていくのだから。
鉄道利用者の総数は、近い将来減少していくのは間違いない。しかし、すべての会社/路線でまったく同じ比率で均等に減少していくことはあり得ない。
現在の少子高齢化は、都市への人口集中と地方の過疎化がセットになっているが、将来的にはそれと同じ現象が、首都圏の鉄道会社沿線同士で起きる。人気のある地域に人口が集中し、人気のない地域は過疎化していく。
実際に高島平団地や多摩ニュータウンのような、高度成長期に若いファミリー世帯が集中して入居した新興住宅地は、いま高齢化が急速に進行して、大人になった入居時の子供たちが街の外へ流出するという、地方の過疎地と同じ事態が進行している。団地や商業施設の老朽化が進んでいて、若い世代が住みたいと思うような魅力が町に無いからだ。
もちろん沿線を「住みたい街」にするためには、沿線自治体や商店街・企業などの努力も必要だ。しかし鉄道会社も、可能なことには取り組まないといけない。
将来的に利用者が大きく増加する見込みはないから、鉄道会社が設備投資に二の足を踏むのは仕方がない面もある。しかしこれからはある程度「快適な通勤」を約束できないと、長い目で見て他社との住民獲得競争に負けてしまう可能性もあるから、必要な輸送力増強策は前広に行なっておくべきだろう。