自社情報の収集が終りましたら、会社案内やパンフレットなどを、項目ごとに分解し、次のようにグループ分けします。
実際に購入や契約の対象になる商品・サービスについての情報です。
直接的には購入・契約の対象とはならないものの、お客様(ユーザー)の購入・契約を促したり、自社の信頼性を高める情報グループ。
よく社内組織の部や課ごとにカテゴリー分類するサイトを見かけます。公的団体が典型的で、体育施設の情報を調べると、管理担当する施設が複数の部署で別れているため、全く違うページにそれぞれの形式で情報が分散していることがあります。これでは、欲しい情報を手に入れるまでに多くのクリックを繰り返さなければなりません。
こうしたワードで自社の取り扱っている商品・サービスをカテゴリー分類することが望ましいと考えます。