当協会が2013年3月より実施している、アフリカ連合委員会国際ボランティア連携事業が、『被災地から日本をよくする100の方法-ギフト・エコノミーの幕開け』に紹介されました。
未曾有の災害となった東日本大震災では、国内外から駆けつけた多くのボランティアが、被災地の復興と被災した人々のために活動しました。
当協会の事業に対し、著者の斎藤槙さんから、以下のようなメッセージが寄せられました。
「これからの時代、途上国だから支援を受ける側だとか、経済力があるからボランティアを送り出す側というようなステレオタイプな考え方ではなく、自分の持っているものや強みをいかして、もっと自由に与えたり、もらったりする、"ギフト・エコノミー時代"にふさわしい新しいボランティアがあっても良いと思います。その理想を双方向型ボランティアに見ました」
「取り上げる100の事例は、被災地における活動でありながら、実は、普遍性を有していて、日本を、ひいては世界を変える取り組みでもある」(序文より)。少子高齢化、環境や格差問題など多くの課題を抱え、「課題先進地域」とよばれる被災地域での取り組みは、現在、日本全体が抱える課題を解決に導く可能性をもっています。
「課題先進地域で活動する個人や組織は、マニュアルを持たず、手探りで課題解決に取り組む、クリエイティブな存在です。各自が持つ強みを最大限にいかし、共存できる環境を、多種多様な人々とつながりながらつくっている。このクリエイティビティこそが、日本を、世界を変える起爆剤になる」(同上)。
※この本の印税は、NPO法人「人間の安全保障フォーラム」に寄付されます。
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