目的がはっきりしたならば,もう一度戻って,その目的達成には質問紙調査法よりも他の方法のほうが適当ではないか,と反省してみる。文献調査やインタビュー調査(6-1),あるいは厳密な管理実験でその目的が達成できる可能性はないかと考えるべきである。
必然的に調査目的は縮小し,虫の知らせという心理状態に至りやすい(あるいは,そのような記憶を持ちやすい)人や状況の調査となるが,調査の本質をしっかり認識できていれば,それはそれで意味あることだろう。一方,事例報告者にインタビュー調査を加えて,反証事例を発掘すれば,ある程度当初の目的をカバーできるかも知れない。だが,虫の知らせがあったと主張する人を訪ねて行って,「虫の知らせがあるのに何も起きなかった場合はどの程度ありますか」と単刀直入に尋ねるのでは,真実は語られないだろう。その際には,インタビューの技術が必要である。
世論調査の場合は,結果に反映しそうな要素(年齢,性別,仕事,収入,家族構成,居住地域,宗教など)に基づいて,あらかじめ母集団を各カテゴリーに分類しておき,そのカテゴリーの構成人員比率に従って,各カテゴリーから標本を選定する。特定のカテゴリーに標本が偏らないよう,常に注意するということである。ところが,結果に反映しそうな要素は,必ずしも事前に明らかではない。「眼鏡をかけているかどうか」は関係なさそうに思ったが,眼が悪い人が幽霊を誤認しやすいことが後から判明し,一転して重要な要素として浮かび上がってくることがある。
理想的な標本による調査は,本当に手間がかかるものであるため,現実的にはどこかで妥協せざるを得ない。その際には,当の調査にどのような偏りが潜在している可能性があるかを認識し,調査報告に記載しておくことが必要である。偏りを小さくする簡便な方法の1つは,調査目的とは無関係と思われる集団を対象にすることである。PSIの意識調査に,宗教儀式に集まった人々を対象にしてはならないが,小学校の運動会に集まった人々を対象にするのは比較的妥当だろう。
まず,人間には答えたくない質問があることを認識しなければならない。人によって多少異なるが,年齢や収入,家族構成などは,答えたくない項目である。そうした項目は,仮に正しい情報が得られたとしても,回答者による質問紙全体への不審感を招くことがある。また,宗教的信念などに至っては,ほとんど正しい情報が得られないと思ったほうがよい。そこで重要となるのは,調査の大よその目的および調査結果の使途を明示し,必要な事柄のみを質問することである。
調査の目的によっては,「あなたに超常現象と思われる体験があったら記してください」などという自由記述もよいが,量的な分析が極めて難しくなる。通常は選択肢の質問項目に添えて,いくつかの自由記述を設けるのが一般的である。選択肢項目で目的のほとんどを達成できるようにしておき,自由記述から得られる情報はそれを補強したり,次回の調査への指針を得たりすることに活用すべきである。
質問紙の体裁や言葉遣いにも注意が必要である。形式ばったものは最初から敬遠されてしまうかも知れないし,対象者によっては用語が難しくて理解できないかも知れない。
質問紙調査は,いきなり大勢を対象に行なうのは愚かなことである。質問項目のデザインの原則を知っていても思わぬミスがあるかも知れない。まずは5人程度に回答してもらい,個別にインタビューして質問紙の問題を洗い出すのである。見つかった問題に応じて表現の訂正などを行なう。
次に50人程度に回答してもらい,データの集計をする。統計的分析法の確認にもなるし,この段階で思わぬ関連要素を見つけることもよくある。この段階であれば,新たな要素を調査すべく質問項目を増やす措置が取れる。また,選択肢を吟味し,不要な選択肢を削除したり,新たな選択肢を増やしたりすることができる。
数百人規模の調査をする前には,もう一度冷静にじっくり考えよう。後から「これも質問しておくべきだった」と後悔することがないように。だが,質問項目が増えると,面倒がられて回答率が低下することにもなりかねない。悩ましい問題である。
本項の内容はSSPにおけるダグ・リチャーズ氏の講演と,その配布資料であるブラックモアの解説(1985)がもとになっている。