それにしても、カブトムシがケースから脱走し、部屋の中で見つかった時は、
厚生労働省が発表した、H29年10月末現在の外国人雇用状況の届出によると、
情報通信産業で働く外国人の多くが、技術・人文知識・国際業務の在留資格を
経済産業省が人材確保のための方策としてあげるのが、女性、シニア、そして、外国人。
気になる方は、経済産業省の「IT人材に関する各国比較調査結果」
この調査結果を見る限りでは、海外のIT人材は、スキルアップの意識が高く、
政府としては、日本の経済社会の活性化の観点から高度外国人材の受入れを積極的に推進していて、厚生労働省がまとめた、「高度外国人材にとって魅力的な就労環境を整備するために」は他社の例も複数載っていて、参考になるかもしれません。
個人的に気になったのは、生活環境への満足度と生活環境で改善・充実してほしい事柄。
6割以上の方が日本で出来るだけ長く働き続けたい、と回答しています。