学校教育や職業世界において、能力と努力によって得るメリット(業績)を持った者たちが成功し、高い地位につく社会(メリトクラシー)は、理想社会の名に値するかどうかはわからないが、前近代社会の身分社会と比較すれば、少なくとも生まれの束縛から解放されるといった側面では平等な社会と思われる。
しかし、子どもの学力を決定する要因として、親世代の格差が子世代へと相続され、人生のスタートラインにおいて機会が平等に開かれているわけではないという社会構図があるならば、誰にでも機会が開かれた競争という公正な社会の前提が突き崩されてしまう。その意味で子どもの学力格差はさまざまな格差のなかでも、特に注目されるべき重要な問題であるといえる。日本では子どもの学力測定データを入手することが非常に困難であるという理由から、「学力の社会学的研究」はほとんど未知の領域であったが、その重要性が認知され始めた2002年ごろから教育社会学者による研究が徐々に増加している。
とはいえ、同程度の家庭的背景の児童生徒が通う学校と比較して、学校の平均学力が高い学校も、確実に存在する。お茶の水女子大学の調査では、高い成果を挙げている学校の方法論は驚くほど共通しており、その特徴として、当たり前のことを継続し、徹底することが重要であるとみて取れる。例えば、高い成果を挙げている学校では、宿題形式の「自学ノート」(注)に教員が必ず目を通し、翌日に評価コメントを書いて生徒に返却することを徹底している。
しかし、こうした取り組みは教員への負担が大きくなり過ぎるため、やむなく実践できない学校も少なくない。
学力格差はもはや教育問題ではなく、社会問題である。格差が家族や地域を通じて社会構造自体に由来するからである。そのため、所得再分配や雇用、また教育機会を保証する経済的支援など、根本的な原因に働きかける構造的療法を実施することが決定的に重要である。