オーラルフレイルに対しては地域保健事業や介護予防事業を通して高齢者を啓発し、口腔機能低下症の可能性がある場合には歯科医院の受診を勧め、より専門的な対応が必要な口腔機能障害への進展を予防するという流れである。
図2 .「口腔機能低下症」の診断(2016年度版、一般社団法人日本老年歯科医学会学術委員会)
さらに検査機器がない場合でも検査が可能になるよう、それぞれの検査項目に代替検査方法を提示している。
これらの診断基準は、急性期病院である藤田保健衛生大学病院の入院患者を対象とした調査結果を基に検討された。今後の課題について、水口委員長は「今回の診断基準は現状のエビデンスから検討した2016年度版であり、これが完成版ではない。診断基準を確立するためには、老人介護施設や在宅での調査や、老化だけでなく疾患の結果生じる口腔機能低下など、さまざまな角度でより多くの研究を行い、修正していく必要がある」との見解を示した。