論文の筆頭執筆者で、英イーストアングリア大学(University Anglia)ティンダル気候変動研究センター(Tyndall Research)のコリーヌ・ルケレ(Corinne Quere)所長は、CO2排出量の増加により、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定(Paris Agreement)」で定められた目標の達成が危ぶまれていると指摘。「再生可能エネルギーの推進だけでは不十分」であり、「脱炭素の取り組みを経済全体で拡大する必要がある」と訴えている。
2015年に締結されたパリ協定は、産業革命前の水準からの気温上昇幅が2度を「十分に下回る」水準に地球温暖化を抑えることを求めている。科学者らは、現在の気温上昇の傾向が続けば、この目標はすぐにでも人類の手から滑り落ちかねないと指摘する。
今回の研究結果で、過去5~6年間に見られた世界排出量の変動が、石炭消費量の変化を追跡していることが明らかになった。
中国のCO2排出量は世界合計の27%を占め、2018年には4.7%増加する見通し。研究者らは、石炭消費が再び2000年代半ばの急増を見せる可能性は低いとしても、今後数十年間にわたり石炭が中国のエネルギーシステムの中心となる可能性は高いと指摘している。
ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領は低迷する国内石炭産業の復活を図っているが、安価な天然ガス、風力、太陽光発電による石炭の代替が続く中、米国のCO2排出量は2019年に再び減少を始めると予想されている。