2014年下期以降、主要な新興国の通貨は米ドルに対して大幅に下落してきた。しかし、これはまだ下落の序曲かもしれない。その可能性は十分にある。
また、企業部門の負債に占める外貨建て負債比率の高さで見ると、外貨負債比率50%超がハンガリー、インドネシア、メキシコ、30%から50%未満がチリ、トルコ、ロシア、ポーランド、10%から30%がフィリピン、ブラジル、南アフリカ、マレーシア、タイ、インド、中国である。
しかし、このような大規模な資金流出が新興国通貨の大幅な下落を伴ってすでに起こっているにもかかわらず、今のところアジア通貨危機のような激発性の危機にはなっていない。その1つの理由は、これら諸国の外貨準備の厚さが緩衝剤になっているからだろう。
アジア通貨危機当時と比較してこれら新興国の外貨準備は大きく積み上がり、各国政府がそれを取り崩すことで外貨不足に対応していると思われる。実際、世界各国の外貨準備総額は途上国を中心に2000年以降13年まで平均14.4%のテンポで積み上がってきた。それが14年から一転して取り崩しとなっている。