先進国では普及率が80%を超えている電子カルテですが、日本での普及率は未だ30%ほどに過ぎません。
しかし、これは逆を言えば、普及が大きく遅れているだけに、日本の電子カルテ市場には大きな潜在力があるものと期待されています。
日本では普及が遅れている電子カルテですが、普及が遅れている分、大きなビジネスチャンスがあると期待されます。
今回は、効率的な医療システムの運営に繋がると期待される電子カルテに関連した銘柄に注目していきます。
電子カルテを導入するメリットとしては、カルテの記録が簡単になるため業務効率の向上に繋がること、電子的に保管できるため保管スペースが必要なくなることなどが挙げられます。
また、従来は医師が手書きでカルテを記入していたため、文字の判読ができずに間違いに繋がることもありましたが、電子的に記入することによりこの種のミスを防ぐことができます。
電子的に記録することにより、病院内のあらゆる場所からカルテを閲覧できるようになり、データベースから検索できるようになることも大きな利点となります。
一方、電子カルテのデメリットとしては、システムの開発・運用コストが掛かることや、医師や看護師が電子カルテのシステムに慣れることが必要になる点などが挙げられます。
また、電子的に保管することになるため、地震や台風による停電やネットワーク障害などが起こると、患者のカルテを参照できなくなってしまう点は大きなリスク要因として懸念されます。
電子カルテは世界的に普及しており、イギリスやオランダ、ノルウェーでは100%の普及率となっているなど、多くの先進国では80%以上の普及率となっています。
一般社団法人「保健医療福祉情報システム工業会」が2017年に行った調査によると、日本で電子カルテシステムを導入している病院は前年比+4.2%増の34.4%となっています。
2008年の電子カルテ導入率は10.5%に留まっていたことから、10年間で3倍にはなりましたが、諸外国と比べると大きく遅れている実態が浮かび上がってきます。
ただ、病院の規模別に見てみると、病床数が多い大病院になればなるほど電子カルテの普及率は高くなっています。
つまり、日本の電子カルテ導入率向上のカギを握るのは、病床数が少ない病院や個人病院の動向にあると見て良さそうです。
また、電子カルテ導入率が低いということは、大きなビジネスチャンスであるとも考えられます。
電子カルテとは、従来は紙に記入していたカルテを、電子情報として記録する仕組みのこと。先進国では80%以上の普及率となっているが、日本では30%程度の普及率に留まっている。
同社は、放射線画像に関するサービス全般を手掛けており、画像データをクラウド上に補完するサービスなども手掛けています。
電子カルテ関連銘柄を3銘柄見てきましたが、いずれの銘柄もこの1年で大きく上昇しています。
電子カルテ関連銘柄は、多くの銘柄がこの1年で大きく上昇している。
日本でも大病院では電子カルテは広く普及しているため、今後は個人病院での電子カルテの普及が進む流れができてくることが期待されます。