最初に、採用全体の状況を見てみる。2019年3月卒業予定の大学生・大学院生の大卒求人倍率は1.88倍で、7年連続で上昇した。売り手市場の目安となる1.3倍を超え、採用の難易度は非常に高くなっている。
求人倍率を企業の従業員規模別に比較すると、300人未満の企業は9.91倍(前年比3.46ポイント増)だった。求人倍率は数値が高いほど人員が不足していることを示しており、中小企業の人材不足の顕著さが伺える。一方、5,000人以上の企業は0.37倍(同0.02ポイント減)で過去最低値となった。18年卒よりも大企業を志望する学生が増えていることが読み取れる。
学生は短期決戦の就職活動を乗り切るため、改めて耳にしたことのない企業を調べる時間を確保しにくい。以前から知っている企業を中心に選ばざるを得ず、知名度の高い大企業にアプローチが集中しやすくなる。これが、中小企業が採用に苦しむ理由の一つだ。20年卒採用のスケジュールも引き続き3月解禁となる予定で、状況は改善しにくいと思われる。
2016年に一部施行された若者雇用促進法では、企業が若者に労働条件や平均勤続年数などの職場の情報を提供するように促している。
また、学生が知りたいと思い、かつ、企業から知ることができた情報を尋ねた調査(出典:就職みらい研究所「就職白書2018」2018年2月15日発表)では、離職者数や離職率、有給休暇の取得日数や取得率が挙げられた。学生は働く環境に関する情報を求めており、企業もそれを積極的に開示していることが分かる。
「情報発信・収集方法が多様に存在する時代に、企業は不利に思える情報であっても、隠さずに伝える方が有利になる」。増本氏は、企業がリアルタイムで情報発信し、学生からの信頼を高めることを勧める。
企業は、インターン期間中に業務内容や社風を学生に伝えて学生との相互理解を深めているため、選考の前に改めて説明会を開く必要はない。学生との面接に至るまでのプロセスを短縮しながらも、企業の理解度や志望度が高い学生を集められる。
企業が注意すべきなのは、学生がインターンに参加した企業数だ。2018年5月の調査(出典:リクルートキャリア「就職活動状況調査」)では約4.41社だった。インターンの参加率は7割を超えるほど高くなってきており、学生は複数社を比較検討することを当たり前に行っている。また、インターンの体験から就職意向度が変化することもあるのだ。