女性の職域への進出は、新たな産業保健上の問題を提起しつつあるが、改正された男女雇用機会均等法の施行をつうじ、この問題の解決は、これからの産業保健活動の最も重要な課題の一つになるものと思われる。
熊本産業保健推進連絡事務所の昨年度の産業保健調査研究においては、かかる観点より女性労働者の安全と健康を規定する要素を明らかにするための調査研究が実施され、その結果、女性労働者の安全と健康を高める最も直接的で重要な要素として、メンタルヘルスの向上があげられ、それを実現するために、職域や地域にサポート ネットワークを構築することがもっとも有効であることが示唆された。
産業の現場にネットサークシステムを構築するために産業看護婦や保健婦の役割と機能の強化が求められる。
このような観点に立てば、職域における女性の安全と健康を高めることは、職域全体の従業者の安全と健康を高め、そのことが快適職場の形成につながるものと思われる。本研究は、その観点から、前年度の本調査研究において確かめられた、女性の安全と健康の基本的な要素の一つであるメンタルヘルスについて、その実態を把握しその向上に有効な対策を構築するために、系統的な調査手法を開発し、得られた結果を活用するための現実的な方法/システムを提起することを目的としている。その際、前回と同様、現場の産業保健活動の中核となるべき産業看護の担当者でワークショップメンバーを構成し、彼女等のグループワークにより調査研究を進めることにより、この研究事業をつうじて、産業看護担当者の資質の向上にも寄与することを企図している。
産業保健の基本理念や関連する用語の概念や調査の企画・運営に関する基本的事項を学習し、産業保健担当者の快適職場の形成につながる実践の技術を高めることが出来た。