学習臨床では教育現場との連携を一層深め、修士研究において臨床的研究が多く見られるようになってきた。また、学校教育総合研究センターでは年間を通して現場教師を対象としたセミナーや出前講座、シンポジウム等を企画実施し、大学と教育現場とのインターフェイスとしての機能の充実が図られてきた。一方、18年度末の退職や転出者、今後の教職大学院の設置に伴って、第一部の教員体制の確立が早急の課題となってきている。
本年度は、各種競争的資金の申請、平成20年度以降の研究組織と教育組織との分離構想などが主要な話題であった。
本学の平成20年4月からの教職大学院設置構想が具体化されるに伴い、第二部を含む全学的な研究組織と教育組織とを分離した新たな組織体制への検討・準備を慎重に進めることが、今後の重要な課題と思われる。
教員会議にはできるだけ多くの参加を目標とし、会議日を固定し、会議資料については重要情報を中心とした分かりやすい資料作りを目指し、実質的な会議を目指した。しかし、構成員45名の大会議であるため、十分な時間が取れないこともあり、会議の意図が充分に達せられたとは言えなかった。
部会は前年度に引き続き原則として月1回,教育研究評議会の翌週の水曜日午後12時15分に開催された。平成18年度は8月以外この原則にしたがって開催し,年間11回の月例部会をもった。会議は学部主事が司会を務め,最初に教育研究評議会や各種委員会の報告が行われ,続いて様々な協議が活発に実施された。