2011年3月11日を境に、そう自問自答し始めた日本人はきっと少なくないだろう。これまでの価値観を大きく変えてしまった東北関東大震災。
そうしたなかで大きな活躍をしたのが、ツイッターやフェイスブックといったソーシャルメディアだ。ただ、その一方でデマの流布が問題となったのも事実。
大震災をきっかけに、ソーシャルメディアが社会インフラとなっていくなかで、我々はどのようにこのメディアを活用し、復興に活かしていくことが大事なのだろうか。
――震災前と震災後で、日本人の価値観が具体的にどう変わるのでしょうか? 
ユニクロを経営する、ファーストリテイリングの柳井正会長が10億円を寄付したと報道されたが、それは10億円を持っているよりも、《困っている人に手を差し伸べることのほうが幸せを感じられる》ということ。これは従来の資本主義を支える"お金を持つこと=幸せ"という思想が完全崩壊しつつあることを意味する。資本主義システムはまだ崩壊していないが、その根底にあった価値観が変わってしまったのだ。
これからの日本人の価値観は、「みんなで支え合っていくしかない」という第二次世界大戦後すぐのものに戻る。実際、多くの若い人たちは抑えきれない衝動で、ボランティアに身を投じ、東北地方に駆け込んでいる。また稼ぐことのできる経営者は、もはや自分のためにお金を持つことには興味を失い、ビジネスを通して被災地を支援できることに心からの幸せを感じるようになってくる。
これは日本国内だけではなく、全世界にとてつもない大きな影響を与え続けるに違いない。なぜならテレビによって拡大された日本の「悲劇のストーリー」は、どんなハリウッド映画を見るよりも刺激的なドラマになってしまっている。もはや世界は日本の物語に取り込まれている。日本人が正しい振る舞いをみせたとき、われわれのあり方は、世界中の経済活動の模範とされていくに違いない。世界の未来は、この日本から始まることが明確になった。
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