クレジットカードの支払い方法は一般的に、郵便局や銀行の口座振替による自動引き落としで行われます。そのため、所有している指定の口座に予めお金を預けておく必要があるのです。例えば、クレジットカードの支払いが毎月1万円あるとしたら、同じく1万円のお金を口座に入れておかなければなりません。しかし、口座の残高が支払い額に満たない、あるいは0であった場合、引き落としが行えなくなってしまいます。つまり、残高不足になることで、未払いの状態になってしまうというわけです。
残高不足によって支払いが行えなかった場合、支払えるだけのお金がなかったというわけではないのなら、すぐに支払いを済ませてしまうのが無難です。支払いを行わずにそのままにしておき、一定の期間が過ぎてしまうと、支払い遅延として延滞金を支払うことになってしまいます。また、銀行振込みによって改めて支払うとなると、手数料は自己負担となるため、損をしてしまうことになります。余計なお金を払うことになる前に、支払いができていないことに気付いた時点ですぐに対応するのが一番です。
改めて支払いを行う方法としては大きく分けて3つあります。カード会社や置かれている状況によって支払いの方法が異なりますから覚えておきましょう。最も負担がかからずに済むものとしては、改めて引き落としをする方法があります。カード会社から改めて指定された日までに口座へとお金を入れておけば、再度引き落としをしてもらえるため、手数料もかかりません。他には、指定された銀行口座へと直接振り込みをする方法や、支払い遅延に関する用紙が自宅に届いた際にコンビニ決済をする方法があります。しかし、これらの方法は手数料がかかりますし、特に郵送によって振り込み用の用紙が届くのを待っていると、延滞金が発生する可能性は極めて高いので気をつけましょう。
お金がなくて残高不足になり、クレジットカードの支払いが行えないという場合、そのまま放置してしまうのは危険です。すぐに支払えないとなると、その気まずさからか、あるいは怒られるのを避けるためか、お金が払えるその時が来るまで、または督促状が来るまでコンタクトを取らないようにする方は少なくありません。しかし、これはお世辞にもカード会社に対して誠意ある行動ができているとは言えませんし、信用を失ってしまう可能性も高くなります。支払えない場合でも、まずはカード会社へと電話をし、相談する形を取りましょう。
支払えるまでの期間がそれほど長くない場合には、具体的な日にちを伝えて、カード会社側からの了承をもらえば問題はありません。遅延分の延滞金は発生する可能性が高いですが、支払い日を少し先延ばしにするだけならそれほど大きな負担になることもないです。しかし、もしどうしても1ヶ月以上は支払うことができないようであれば、支払いの方法を見直す必要が出てきます。金額が大きいが故に用意できないのなら、滞りなく支払いが行えるように分割払いやリボ払いに切り替えるという方法です。具体的にどのように支払っていくのかはカード会社と相談して最善の方法を定めていくといいですね。
支払い遅延を起こした時、カードの利用ができなくなってしまうのではないかという不安があるかもしれません。しかし、残高不足によって未払いになってしまったり、支払いの遅延が起こったりしても、すぐにクレジットカードが利用停止になってしまうわけではないです。カード会社から未払いに関する連絡や郵送による通知があったとしても、一度の支払い遅延であれば、殆どの場合は何の問題もなくクレジットカードを利用し続けることができます。
利用停止と同様に、残高不足によって引き落としが行えなかったからといって、すぐにブラックリストに載ってしまうというわけではありません。万一の事故や病気などによって連絡ができなかったという可能性もないとは限らないですから、一度の支払い遅延であれば、きちんと猶予は与えられます。また、支払い遅延によってクレジットカードの利用停止が行われたとしても、その時点では信用情報に大きな影響が起こるわけではありません。支払い遅延になっても、カード会社に連絡をし、今後の支払いについての相談を行っていれば、まず問題はないと考えていいです。
しかし、支払いをしないままにし、督促状も無視してしまうようであれば、いずれは必ずブラックリストに載ってしまうことになります。信用情報に傷がついてしまうため、今後もクレジットカードを新たに発行したり、ローンを組んだりしたいのなら、必ずこのような事態は避けなければなりません。クレジットカードの支払いは債務、つまり、必ず返さなければならない借金ですから、支払いが遅れたとしても、その義務は最低限果たすようにしましょう。請求を無視したり、カード会社へと報告しなかったりすることが問題視されるわけですから、きちんと支払う姿勢を保つことが大切です。
クレジットカードには強制解約が存在しますが、支払い遅延があったからといって執行されるわけではないです。延滞の常習者でない限りは、強制解約になる前にまずはクレジットカードの利用停止が行われます。それでも支払いが長期間に渡って行われず、債務者本人からの連絡もないまま一定期間が過ぎると強制解約となってしまうわけです。強制解約が執行される具体的なタイミングに関しては、カード会社内で定められているルールや状況により決まってきます。強制解約になってしまうとブラックリストにも載ることになりますから、なるべく早い段階での対応が必要不可欠です。
延滞をすること自体も、カード会社にとっては信用を失う可能性のある問題です。しかし、督促状やカード会社からの連絡を無視することこそが大きく信用を失う問題なので、その場合は強制解約へと繋がります。クレジットカードが強制解約となれば、当然ながらそのカードは使うことができませんし、ブラックリストに載ることになるので、新しく発行するのも難しいです。このような事態を招きたくないのであれば、カード会社へ支払いの意思を伝えること、そして計画的に返済を行うことが重要となります。少ない額しか支払えなかったとしても、返済プランの立て直しを行い、きちんと支払っていくことで強制解約の問題は避けられます。
支払い日、つまり引き落としが行われる日はクレジットカードによって異なりますが、そのカード会社で必ず毎月の何日なのかは決められているものです。例えば、毎月の10日が引き落とし日だった場合、10日までに銀行口座への入金を行う必要があるということになります。しかし、支払うのが10日なら、入金も同じく10日に行えばいいかというと、決してそういうわけではありません。支払い日当日の入金では間に合わない可能性が高いので注意しましょう。
利用したクレジットカードの支払いを滞りなく行っているかどうかは、カード会社からの信頼度に大きく関わってきます。支払いをきちんと行っていれば信用が高まりますが、その逆に、支払い遅延をしてしまえばその分だけ信用を無くしてしまいます。それが例え、残高不足による過失であったとしても、支払いの未納や遅延が起こったという事実は変えられないのです。支払いが遅れたことに対して、どのような言い訳を並べたとしても、全く同じことが言えます。