しかし、5年以降はバブル崩壊後の景気低迷や近隣での相次ぐゴルフ場開業もあり来場客数は激減していた。こうしたなか、12年頃からは会員による預託金返還請求が殺到するようになり資金面を圧迫。支えきれなくなり13年11月30日、約52億円の負債を抱えて民事再生法の適用を申請した。
17年9月14日に再生手続が終結したものの、ゴルフ人口の減少や同業他社との競合から客単価が下落し、28年12月期の売上高は約2億8000万円にまで落ち込んでいた。赤字体質から脱却できない状況が続き、先行きの見通しが立たないことから事業継続を断念し、今回の措置となった。