自然死だけでなく、火事や時には事件によって入居者が亡くなることがあります。一般的にはこのような部屋は事故物件と呼ばれています。特に気にならないなら賃貸しても構いませんが、何としてでも避けたいなら必ず不動産業者に聞いておきましょう。
基本的に不動産業者には、契約者に対して告知義務があるのです。ただし、現実には黙っている不動産業者もゼロではありません。そこで相手が嫌がるくらいに何度も聞いているうちに、良心の呵責に耐えられなくなる、あるいは口を滑らせるといったことが起こります。仮に事故物件ではないのであれば、そのことを書面にしてもらうと安心です。
不動産業者には告知義務があると書きましたが、例外も存在します。それは事件物件を誰かに貸すことで、その後に契約する人には伝えなくても構わないというルールがあるからです。そのためアルバイトを雇っていったん事故物件に住まわせ、一ヶ月ほどで退去させた後に、改めて入居者を探す不動産業者もいます。
そのような場合に備えて、前に住んでいた人のことも聞き、数ヶ月で引っ越しているなら事故物件を疑いたいです。その他にも、周りの物件と比較して不自然なほど家賃が安いのも要注意です。部屋や浴室で亡くなり長期間放置されていると、遺体と共にその部分が腐敗していくため、該当する箇所だけ新しいものと交換していることが多いです。そこで不自然なリフォームが行われている時も気をつけましょう。