現代の日本において、スポーツに対する国民の関心は非常に高い。人々が求めるライフワークに関する調査においても、「スポーツ・運動」が最も高い割合を占め、生涯を通じたスポーツ活動のための環境整備が求められている。加えて、急速に進行する高齢化社会と、それに伴う保健医療費増大への対策として、予防医療の観点から、継続的に運動・健康維持を行う生涯スポーツの必要性も高まっている。しかし、これまでのスポーツ行政は、文部省によって学校教育の一環として行われており、現在必要とされている生涯スポーツ振興の役割を果たし切れているとは言えない。また、スポーツに対する社会の関心が多様化するに従い、スポーツに関する事業を行う省庁が複数化し、スポーツ振興の総合性が失われている現状がある。本論文では、スポーツ行政の現状と問題点を、主に行政組織の構造を中心として考察する。また、より効果的な政策の可能性を探る上で、統一機関による総合的なスポーツ振興を実現しているオーストラリアの事例を、ASC (オーストラリア・スポーツ・コミッション)の組織構造を中心として比較検討する。