EVを取り巻く環境が急速に変化しつつあります。ヨーロッパでは、フランスが2040年までに純粋なディーゼル自動車とガソリン自動車の生産・販売を禁止する政策を打ち出し、イギリス、ドイツなどでも、将来、ガソリン車あるいは化石燃料車の販売を禁止し、事実上EV化を促進する政策が次々に打ち出されています。世界最大の自動車市場である中国でも2019年からEVを一定比率以上生産することを義務付ける規制が施行されようとしています。そして、各国の自動車メーカーがこの動きに呼応した動きをとり始めています。日本やアメリカでは、EVシフトは、まだ自動車メーカーの自主性に任されていますが、充電インフラなどEV普及のために必要な条件が急速に整えられつつあります。
EVの環境性能は、発電・燃料構成によって左右されますので、国や地域によって事情が異なりますが、火力発電の構成比が高くない限り、ハイブリッドカーと比べてもEVの方が単位走行距離当たりのCO2やNOx、SOxなどの環境影響物質の排出量は低くなっています。ちなみに、現在、原子力発電所の利用率が著しく低下し、この不足分を火力発電で補う形となっている日本や、環境対応が十分でない石炭火力発電が主体の中国では、EVが必ずしも環境にやさしいわけではありません。
今後の課題は、安全性の向上、コストの低減、電力消費効率の向上、バッテリー容量の拡大、充電時間の短縮、利便性の高い充電インフラの普及などと考えられますが、いずれも対応は可能で、普及の制約要因にはならないと考えられます。
安全性の確保はEV普及において重要な課題の一つになるでしょう。安全性は、監視・制御技術によってある程度確保できますが、耐用年数の向上、さらにはメンテナンスフリー化を図るためには、経年劣化や初期不良が起きやすいバッテリーや電気系部品・システムのさらなる改良が必要になると考えられます。例えば、EV用バッテリーとして現在主流になっているのはリチウムイオン電池ですが、リチウムは水と反応して加熱・燃焼しますので、このリスクを排除しきれません。この問題をクリアするためには、電極材、電解質などの改良や新たな素材の開発が必要になります。トヨタが開発を進めている全固体電池はその対策の一つです。
EVには、モーターやバッテリー以外にも様々な電装品が搭載されています。それらの中では、電力消費量が多い空調、照明など電装品のEVの性能向上の重要な課題になるでしょう。
充電インフラの不備が普及のネックと指摘されることが多いのですが、これは卵と鶏の関係で、EVが普及して充電インフラのニーズが拡大すれば設置件数は増加します。むしろ、現状は、政策的な支援がなされていることもあり、EVの普及ペースに比べて充電インフラの普及ペースの方が早く、EV普及の土壌が急速に整いつつあると考える方が妥当でしょう。
なお、EVへの充電は、主に、車を利用していない駐車時間に行われますので、電気代が安い時間帯に行うのが主体になると考えられます。駐車スペースで、普通充電が容易に行えるように制度を整備する必要があると思われます。
急速充電設備に関しては、現在ほとんど1か所当たり1台となっている設備を複数車両への充電が可能なように改良すれば十分で、これもニーズが拡大すれば自然と対応されるものと思われます。
上述した事情を勘案すると、EVは、日本でも、国の施策にも強い影響力がある自動車メーカーの取り組み次第でいつ普及が本格化してもおかしくない状況になりつつあると考えられます。