「先が見える週案づくり」はどのようにすればいいでしょうか?
Q16 「全国学力・学習状況調査」のデータはどう生かせばいいでしょうか?
Q20 子どもと向き合う時間を確保するにはどうすればいいでしょうか?
Q24 学年のクラスが学級崩壊になってしまった時,どうすればいいでしょうか?
Q27 学年の問題について管理職に相談する場合はどうすればいいでしょうか?
Q36 システムを支える教員組織のあり方とはどういったものでしょうか?
Q37 学校評価結果を「次」へ生かすにはどうすればいいでしょうか?
Q42 保護者・地域からのクレームにはどう対処すればいいでしょうか?
学年主任も初任者。行事の責任者も初任者。遠足に出かけて,子どもにトイレの位置を聞かれて答えられなかった。現地に実地踏査をした時に,トイレの確認をしてこなかったのである。
教育界は大きな転換期を迎えている。年齢構成の大きな変化である。
現在は東京都から兵庫県あたりまでの太平洋ベルトを中心として地域での変化であるが,次第に他へと広がっていくかもしれない。
こういう時代にあって,ミドル教師の果たす役割はますます大きくなりつつある。ミドル教師の定義はないが,ここではおよそ経験10年程度の30代教師から管理職前の40代前半程度の教師をイメージしている。
勿論,学校の状況によっては20代でミドル教師の役割を果たさなければならないし,40代後半でもまだミドル教師であるという可能性もある。
戦後教育改革はこの20年間ほど「第3の改革」と言われ続けてきた。ミドル教師にとってみれば,教職について以来ずっと言われ続けているので何が改革なのか理解しがたいのではないかと考える。
こうした中で,平成18年12月に改正教育基本法が施行された。これを受けて平成19年6月に関連3法が施行された。関連3法とは,「学校教育法」「地方教育行政の組織および運営に関する法律」「教育職員免許法及び教育公務員特例法」である。
改正学校教育法の概要は大きく5つ内容で構成されているが,特に義務教育に関係するのは,各学校種の目的及び目標の見直し等,副校長・その他の新しい職の設置,学校評価及び情報提供に関する規定の整備の3項目である。
また,地方教育行政の組織および運営に関する法律においては,教育における国,教育委員会,学校の責任を明確にし,保護者が安心して子どもを学校に預けうる体制を構築することを目指している。
教育職員免許法及び教育公務員特例法では,教員免許更新制を導入し,あわせて指導が不適切な教員の人事管理を厳格化し,教員に対する信頼を確立する仕組みを構築しようとするものである。
本書の執筆者は,みな現役の管理職として活躍している方ばかりである。それぞれミドルリーダーの時代から,学校や教育委員会などにおいて学校運営改革にたずさわってきた。ミドルリーダーとしてどのような役割を果たしていけばいいのか。是非,本書でその手が掛かりを得ていただきたいと思う。
それぞれ現役の校長先生方が具体的に書かれているので、説得力がありました。