地域振興策として、全国のサッカースタジアムの有効活用を提言。野球ファンを対象としたパブリックビューイングイベントを企画・運営する
そのキーポイントとなるのが、最近、世界的に話題となっている「従業員エンゲージメント」の
考え方です。日本ではまだなじみのない言葉かもしれませんが、アメリカのコンサル会社の調査では、従業員エンゲージメントを高めることで、離職率の減少や、売り上げの増大に大きく強く影響することがわかってきました。エンゲージメント、つまり、「企業に対する従業員の自発的な貢献意欲」を高めることでただ単に従業員満足度を高めたり、ロイヤリティーを高めたりするのではなく、しっかりと成果を引き出すことが実証されているのです。
この従業員エンゲージメントは、企業のみならず、地方創生や地域活性化を目指す自治体にとっても大きなヒントになると考えています。地域で活躍する人材を発掘し、育成するためには、根底に「地域に対する市民の自発的な貢献意欲」が必要だからです。
急増するインバウンド(訪日外国人観光客)、受け入れに成功している事例を紹介し、そのポイントをわかりやすくお話しします。2020年の東京オリンピックに向けて、あなたも勝ち組になりませんか?
地方創生は人づくりからとよく言います。地域活性化をけん引するリーダーの育成や、市民や民間企業、学校組織との連携の仕方など、観光振興を「ひと」や「つながり」にフォーカスしてお話しします。
「おもてなし」とは一体何か?改めて「顧客価値」を考える1日。長年、観光サービス業に身を置いた立場で真実のホスピタリティーとは何かを問いかけます。
2016年1月から運用が開始されるマイナンバー制度。新しい取り組みだけに、自治体や民間企業にとって、何をするべきか?不安も多いことでしょう。今日から始めるマイナンバー対策をわかりやすく解説します。
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